許可・条件・制限の一覧
条件
- ソース配布時の表示ソース形式で配布する場合のみ表示が必要で、バイナリには不要。
制限
- 責任の制限損害について責任を負わないことを明示する。
- 無保証いかなる保証もしないことを明示する。
許可・条件・制限の分類の出典: choosealicense.com(GitHub、MIT ライセンス)のデータ。
どんなライセンスか
Boost Software License 1.0 は、Boost C++ ライブラリ群のために2003年に作られました。MIT に似た寛容型ですが、条件がソース形式の複製物にのみ適用される点が異なります。著作権表示とライセンス文は、ソフトウェアの全部または一部の複製物に含める必要がありますが、その複製物が言語処理系(コンパイラ)が生成した機械語の実行コードの形式のみである場合は例外です。Boost や Catch2 テストフレームワークなどが採用しています。
なぜこのような条件なのか
C++ のテンプレートライブラリでは、ヘッダーのコードが利用者の実行ファイルの中にそのまま取り込まれます。MIT であればその実行ファイルを配布するたびに表示を入れる必要がありますが、BSL はこの負担をなくし、ライブラリを使った最終製品に表示画面を置く必要がないようにしました。
配布時に守るべきこと
- ソースコードを配布するときは、著作権表示とライセンス文を維持します。
- バイナリのみを配布するときは、表示義務はありません。
よくある誤解
- 「BSL は Business Source License のこと」 — SPDX では
BSL-1.0は Boost ライセンスです。MariaDB や HashiCorp などが使う Business Source License はBUSL-1.1で、まったく別の、オープンソースではないソース公開ライセンスです。 - 「表示はまったく不要」 — ソースを配布するときは必要です。完全に条件がないのは 0BSD です。
適用方法
Boost の慣例では、原文を LICENSE_1_0.txt として置き、各ソースファイルに「Distributed under the Boost Software License, Version 1.0. (See accompanying file LICENSE_1_0.txt or copy at https://www.boost.org/LICENSE_1_0.txt)」という告知文を付けます。生成ツールの「ファイルヘッダー」タブで公式告知文を選ぶと、この文言が作成されます。SPDX 識別子は BSL-1.0 です。
こんな場合に向いている
ヘッダーオンリーの C++ ライブラリや、ゲーム・組み込み機器のように表示画面を置きにくい製品で使われるライブラリに適しています。
BSL-1.0 のコードを他のプロジェクトに組み込めるか?
このライセンスで公開されたコードを取り込み、下記ライセンスのプロジェクトに組み合わせて配布する場合の一般的な判定です。 互換性チェッカーで他の組み合わせを見る →
| 組み込み先のプロジェクト | 判定 | メモ |
|---|---|---|
| 非公開(商用)ソフトウェア | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| MIT | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| Apache-2.0 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| MPL-2.0 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| LGPL-2.1 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| LGPL-3.0 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| GPL-2.0 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| GPL-3.0 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
| AGPL-3.0 | 可能 | ソースで配布する場合は、元の著作権・ライセンス文を残す必要があります(バイナリのみの配布では不要)。 |
このサイトの内容は一般的な情報であり、法的助言ではありません。実際の配布・契約・紛争に関する判断は、弁護士などの専門家にご相談ください。